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住宅ローンが否決になった方へ

住宅ローン否決のポイントを解説

なぜ住宅ローンが否決になったか?

住宅ローンが否決になる理由は多種多様です。
銀行ごとに評価基準が異なるため、同じ信用調査結果でも通る銀行、通らない銀行が出てきます。
ただ、多くの方は下記の4つに抵触しているため、否決されることが多いように思います。

ローン否決イメージ画像
クレジットカードなどの支払の遅れ
クレジットカードの支払いに遅れがあると、その情報が信用情報機関に記載されます。
過去に1度や2度ならば、あまり影響がありませんが、最近で遅れが複数回ある場合は、信用度が低いと判断されます。
意外かもしれませんが、最近では携帯電話の本体費用(2年縛りなどでプランで本体が分割払い扱いになっている)の支払いの遅れが原因で、評価が低くなっている方が多くいらっしゃいます。
携帯電話といえども支払いは契約事項ですので、契約を正しく履行できない人は銀行から見れば危険な顧客と判断されてしまいます。
複数の消費者金融で借入している
消費者金融を1社のみ利用している場合、利用自体が問題になることはあまり多くありませんが、返済が遅れたり、返済が停止していると返済能力に疑問のある顧客と判断されてしまいます。
また、複数の消費者金融を利用している場合も、返済能力が低いと判断され、ローンを組めなくなる要因となります。
正社員以外の方
自営業を含め、一般の企業・官公庁に正規社員として働いていない派遣・アルバイト(パート)などの方は、不安定な雇用状態であるとして、銀行側の評価が低くなってしまいます。
自営業の方の場合、複数年の確定申告で黒字申告を行い、かつ、業種が比較的安定している場合は、審査の対象となりますが、赤字申告や低額申告の場合では住宅ローンを組むことは難しい場合がほとんどです。
月給制ではない
最近ではほとんど見かけませんが、日給や週給と言った月給制ではない方も評価が低くなります。
これは、上記の正社員以外の方と同じように日給や週給での支払いを受けている方は不安定な雇用・不安定な所得と判断され、銀行側の評価が下がり審査に落ちやすくなると考えられます。

それ以外にも、高齢(60歳以上)な方が単独で申し込む場合や持病があり、健康状態が不安な方が住宅ローンを組むのは非常に困難と言えるでしょう。

必ずしも否決にならないが注意が必要な場合

銀行が一番に考えることは融資した金額(+金利)を回収できるかどうかです。そのため、否決まではしませんが、減額したり条件を付ける場合があります。
また、将来的な生活などを含め、返済可能かどうかを基準に判断を行うため、申請者の労働環境などにより否決される場合もあります。
これについては各銀行の考え方と社会的な情勢によって決まる場合が多いので、下の条件に該当したからと言って必ずしも住宅ローンが否決されるわけではありません。
ただし、住宅ローンを申し込むときには注意が必要な条件ではあります。

ローン審査通過イメージ画像
所得が低い
単純に支払能力に関して銀行が不安を感じているのが原因です。
あまりにも低い場合は別として、一般的には購入したい土地や物件、建物の総額が年収の何倍になるかで評価されます。
個人情報の問題がない場合、否決になることは少ないですが、融資額が希望金額から大きく削られたり、特定の条件(積立など)がつけられる場合があります。
勤続年数が短い
転職などで今の会社での勤続期間が短い場合、信用度の低い顧客に分類されます。
これは、本人の信用が低いというよりも転職理由や転職業界などの転職にまつわる環境を加味して判断されるためで、一定の期間を現在の会社に勤続すれば自然と解消されるものですので、勤続期間以外に特に問題がない場合は、この期間がすぎる頃に合わせて申請すれば問題ありません。
婚姻の状況
婚姻の事実のある無しで、銀行側の評価が変わる場合があります。
最近では「おひとりさま」も増え、基本的には婚姻の事実だけで判断されることはないのですが、購入総額が高くなる場合は世帯収入の評価ウェイトが上がりますので、独身者は多少不利になります。
年収が十分にあり、あまり高額でない場合は影響は少ないですが、注意が必要です。
過去の自己破産、債務整理
過去に自己破産や債務整理を行ったことがあり、10年を経過していない場合は融資が困難な場合があります。
銀行によっては5年経過していれば特に評価を下げないところもありますが、この間は住宅ローンを組むことは難しいでしょう。
ただ、自己破産や債務整理の内容次第(借入金の保証人による破産など)では5年程度経過していれば審査をしてもらえるところも多いので、必ずしも10年の期間が必要なわけではありません。
勤務先の業種や規模
銀行によっては特定業種に関して評価が低く、審査に落ちやすくなってしまう場合があります。
また、所属企業の規模によっては否決されたり融資額が減額される場合があります。
一般的な企業であればあまり気にする必要はありませんが、特殊な業界や規模があまりに小さい企業の場合は注意が必要です。

上記に当てはまる人でも必ずしも否決されることはなく、多くの場合は減額や条件付きで住宅ローン融資が通る場合がほとんどです。
ただし、減額が多い場合、実際に希望した土地や物件を購入することは困難になってしまいます。不足分を他の金融機関から融資を受けるか、諦めて違う物件を検討するか決めなくてはならなくなります。

お客様の実情に合わせた融資プランをご提案

当社は住宅ローンのコンサルティングを通じて多数の金融機関との取引実績があり、住宅ローンアドバイザーの有資格者が複数在籍し、どの項目が住宅ローン否決の要素になっているのかを熟知しているため、他社で住宅ローンを否決となった方でも、金融機関(銀行や住宅ローン専門金融機関)を利用して、住宅ローンを組める可能性が大いにあります。

住宅ローンでお困りの方は、ぜひご検討ください。きっと、お力になれると確信しています。

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